2024年診療報酬改定は、職種域に組み込まれました。

ご参考になれば幸いです。

※理学療法士

―処遇

リハビリ専門職の賃金は、２０年間変わらない状況でした。

リハビリ専門職は、コロナ時に対面のリスクを受けて、低い処遇下にあり

研修、肩鎖の機会への影響、優秀な人材が流出する懸念からです。

この為、給与水準の引き上げを政府に提案して、今回は、理学療法士

作業療法士、言語聴覚士の給与に反映されるような形で

給与水準の引き上げに至りました。

―参考給与額　　　　　　　　　　　　　　　　　　　参照２０２３年

東京都会社員の平均給与所得　　―４５５万円　　３０、３万/月

理学療法士の平均給所所得　　　―４３１万円　　２９、５万/月

―推移と年齢

理学療法士の有資格者は、約２０万人です。

一般的に医師の指示下で動くために、独立して業務を行うことが

難しい職種です。

１９９１年、理学療法士の養成学校は規制緩和により、有資格者は

３倍に増加しました。

従って、全体で見ると理学療法士は、２６才〜３５才の比較的若くて

かつ、勤続年数が少ない傾向にあります。

―就労先

主な就労先は、病院、センターが主流で、次に介護サービスの訪問、通所

施設になります。

クリニックで就労する件数は約１、１万件と少ないです。

―変化しない背景

事業所の取り組みにより評価する診療加算額システムで

医療従事者として、給与に反映がされなかったことです。

また、リハビリ職に対して、診療報酬の改定が直接に

反映されなかったためです。

―ニーズ

高齢化社会に伴い、病気、加齢により身体機能の低下した人へ

回復を目指します。

今後の高齢化に伴い、リハビリテーションは急性期から継続的に

実施を行う体制作りを図ります。

長期的にリハビリテーションは、各機能に対して活動低下の予防をします。

―医療関連の給与水準

１９９５年に、１００とした指数です。

加重平均は、各年度の職種に対して人数を加重した指数です。

医師の伸び率　　　　　―１２６%

看護師の伸び率　　　　―１１１%

理学療法士伸び率　　　―９７、５%

需要と供給のニーズ差により、給与額に反映されています。

―専門医

２０１９年　リハビリテーション専門医数は、２０３５人と少ないです。

理由は、医師の時間確保の問題、必要な研修を受けていないためです。

今後は、この専門領域は必要とされる分野です。

※改定から

―理学療法士のメリット

過去２０年間、適切な評価をされていなかったために

今回の診療報酬改定は、横割りの職種加算を導入されたことで

患者さんに対して、やりがいに繋がることでしょう。

待遇の改善は、離職を防ぎ安心して仕事に従事ができます。

また、患者さんの未来を支えることを担います。

―クリニックの対処

１　理学療法のレベルを一定に

理学療法を活かす場合は、技術の足並みを揃えます。

患者さんから信頼を受けるには、対応する人によりレベルの

違いが分かります。

誰が対応しても、同等の技術にしてリハビリの質の低下を防ぎます。

２　整形外科のクリニックは、理学療法に頼る部分もあります。

経営面からみると診療報酬の引き上げ率は、物価上昇と比較すると

２%程度低いです。

今後に対して、可能ならリハビリテーション医の資格を持つことを

おすすめします。

患者さんのアフターフォロー体制を図ることで、今後の可動領域が増えます。

参照引用

厚生労働省

https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001151950.pdf

https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/000499148.pdf

東京新聞

https://www.tokyo-np.co.jp/article/308832

日本理学療法士会

https://www.japanpt.or.jp/activity/data/

 

 

Ginza@１4６(医療)　理学療法士の改定