マネジメントのご提案を行う

整形外科コンサルコムです。

今回は、医薬品についての見直しについてです。

ご参考になれば幸いです。

―薬価について

通常は、２年に１回、薬価改訂が行われます。

薬価は、新薬とそれ以外の薬剤で分類されます。

クリニックの医薬品の使用は、２兆円規模で、投薬を使用せざるを得ない状況です。

令和５年度以降は、今の予想販売額より１,3倍以上になるため薬価を

１０%以上引き下げの予定です。

従って、納入価格が下がります。

―クリニックの場合

クリニックで、医薬品、医療材料、医薬衛生品に関して

一度は、見直しをしたことがありますか。

クリニック内で処方をしているのは、１６%です。

整形外科は、特に足、腰の不自由な患者さんが通院をするために

薬局とクリニックは、２度手間になります。

従って、患者さんにとって院内処方は、有難いです。

―仕組み

薬価は、主に製造原価とメーカー粗利、卸粗利で、販売価格が決まります。

基本は、薬価と保険請求額が、同等になるように決めます。

この間の、メーカー、卸会社のマージンを仕切り価格と言います。

一般的に、メーカーの納入価格は、９１%として、卸会社の仕切り価格は９５%です。

しかしながら、翌年度の市場への普及の観点から見直しを図り、薬価改訂をして

６%程度は、割り戻しをします。

１　クリニックは、薬価改訂の後に薬剤の割り戻しを卸会社から

受けていますか。

―価格交渉について

２００床以上の病院規模は、約４５%が年単位で見直しを図っています。

病院の薬価について妥協率は、４５%前後です。

一方で、クリニックは、薬価の妥協率は、５０%です。

従って、薬剤を多く使用する規模の大きな病院でも、納入価格の交渉の機会や

見直しをする機会は少なく、クリニックの５割は、さほど納入価格に

シビアでないです。

２　クリニックで開院後に納入して、あるいわ、新薬を納入したままの

　高い価格で納入をしていないでしょうか。

―価格の見直し方

薬価の見直し方法は、３つの方法があります。

A 　総価格交渉　　全ての品目に対して一律に行う

B　除外品あり　　一部の品目に対して、計算から除外する

C　単品価格交渉　　個々の品目に対して行う

―簡単な平均の出し方

平均の出し方

納入の率が、例えば７５、８５、９０%の場合は合計２５０を

個数の３で割り、８３%になります。

加重平均の出し方

頻度が高い数量の薬剤に対して、数を反映させます。

例えば、外用薬の場合として

1０円が、１０個

２０円が、２０個

３０円が、３０個の場合

１０＋２０＋３０=６０/３＝２０は平均になります。

平均は２０です。

加重平均は重量、数量をかけます。

１０円×１０個＝１００

２０円×２０個＝４００

３０円×３０個＝９００

１００＋４００＋９００＝１４００/６０＝２３は加重平均になります。

注）ここで注意したいのは、扱う数字の平均の大小の関係ではなく

良く出る品目を、一般の品目と同じように平均にすると

数量の少ない品目と同じ平均の値として捉えてしまいます。

従って、一般的な平均と、良く出る製品を別に算出すれば

より効果的な納入価格へ導けます。

―具体的な方法と手順

１　医薬品卸会社から薬価差表、対比表を各社ごとに貰う

２　引き下げ率の合計を出し、品目数で割り平均を出す

３　良く使用する薬剤は、数量を入れて加重平均を出す

４　各社ごとに平均値を出す

―判断基準

薬価差益は、平均８%です。

内服薬は、８、２%

注射液は、５%

消炎の外用薬は、９、１%

従って、納入価格は、９１%から９２%以下になることです。

これは、新薬などに該当するので、既存の製品は、それ以上の

引き下げをします。

―クリニックのメリット

クリニックの薬剤、医療材料の年間使用は多く、知らない間に仕入れのコストが増えます。

薬剤は、主に２年に１度は、改訂され薬価の引き下げがあります。

１　薬価改正後、差額を返金されていない

２　高い値段のまま、納入をしている

３　中小のクリニックで見直しをしていない

クリニックで、気がつかないと、仕切り価格のまま納入価格になり

意向が、反映されないために割り戻しが、疎かになります。

薬剤の見直しを図ることで、年間の仕入れ率が下がり

損益計算書の仕入れの減少になります。

従って、利潤へ転換を図ります。

参照引用

厚生労働省

https://www.mhlw.go.jp/content/10807000/000982834.pdf

https://www.mhlw.go.jp/content/10807000/000982834.pdf

Ginza@１３９(薬剤)　薬価見直し　コスト削減